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公式ビジュアルウェビナー画面 　メッセフランクフルト ジャパン(株)は、来る5月19日（水）〜21日（金）の3日間、東京ビッグサイト青海展示棟にて開催する「インテリア ライフスタイル 2021」に先駆け、来場予定者、およびプレス関係者向けに、同展のみどころを紹介する「インテリア ライフスタイル2021 先取りプレビュー」を、4月9日（金）に実施した。　「インテリア ライフスタイル」は、インテリア・デザインの新ブランドをはじめデザイン性、品質の高い最新トレンドアイテムが集結する最先端のデザイン見本市。昨年は新型コロナウイルス感染拡大のため中止となったが、今年は2年ぶりに感染症対策を徹底し、東京ビッグサイト青海展示棟にて開催される。出展者数は6カ国・地域から412社を見込んでいる。　「インテリア ライフスタイル」の特徴は、出展商材やテーマごとに合わせた展示ゾーンが設定されている点で、今回は「HOME」「ACCENT」「KITCHEN LIFE」「JAPAN STYLE」「MOVEMENT」など12ゾーンが設けられ、それぞれ最新デザインアイテムが展開される。 「ETHICAL」 　その中でも注目されるのが、新設された「ETHICAL」ゾーン。環境、人・社会、地球に配慮した商品が展示されるゾーンで、環境保全、アップサイクル、フェアトレード、障がい者支援、オーガニック、地産地消など持続可能な社会の実現を目的とした商品を扱う企業が集結する。「ETHICAL」に関連したトークショー「サステナブルとエシカルをもっと身近に」（5月20日（木）16時〜）、「経営・ブランド戦略とSDGsの関係」（5月21日（金）12時30分〜）も行われる。 　また特別企画「Feel Good Working」では、オフィス以外に自宅やカフェ、ホテルなどボーダーレスで働く新しい働き方を提案する。 　この他、新しい取り組みとして、デザイナーと地場メーカーをつなぐマッチングプロジェクト「Meet Design」も始動する。　「インテリア ライフスタイル2021 先取りプレビュー」では、「インテリア ライフスタイル」の特徴や各ゾーンの代表的な出展者を紹介、また会場内で実施する感染症対策を説明した。なお「インテリア ライフスタイル2021」への来場は事前登録が必要となる。 会場レイアウト ■出展ゾーン ACCENT：デザイン雑貨、ギフト、ファッションアイテム HOME：住まいの中心となる家具、インテリア雑貨、テキスタイル KITCHEN LIFE：キッチン、ダイニング空間のための商材 EVERYDAY：豊かな暮らしの生活用品 MOVEMENT：トレンドを生み出すデザインブランド JAPAN STYLE：日本のものづくり、伝統技術 JEWELRY：デザインジュエリー ETHICAL（新設）：環境、人・社会、地域に配慮した商品 Feel Good Working：気持ちよく働くための提案 NEXT：若手起業家による「商品化された新規ブランド」 TALENTS：新進デザイナーによる「商品化前のプロトタイプ」 FOODIST：ライフスタイルに溶け込む「食」の提案

車の最新技術 ニッポン出遅れ論を挽回する【池田直渡の5分でわかるクルマ経済 第5回】 ...

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日本経済を支えてきたメーカーをはじめとする多くの企業が、いまビジネスモデルを大きく変えざるを得ない、イノベーションの必要性に直面しています。それでは、はたして「広告産業」に変化、そして進化は起きているのでしょうか。企業のIT化戦略やイノベーションを専門に研究し、ビジネス界全体の変革を見てきた早稲田大学ビジネススクールの根来龍之教授に、現状の広告産業について考えを聞きました。 ※月刊『宣伝会議』7月号（6月1日発売）では、「広告産業にイノベーションは起こせるか？」と題し特集を組みました。ここでは、本誌に掲載した記事の一部を公開します。 PF依存と独自化で二極化するマーケティングプロセス 世界的なデジタル化の波に乗り、業種や業態を問わず、企業には組織や仕組みの変革が求められている。 その変革のひとつが、業務の効率化や競争力を上げるための、プロセスのデジタル化だ。 事業会社側においては、マーケティングプロセスをできるだけ自社で行う企業と、プラットフォーム（PF）に依存する企業の二分化が進むと根来教授。「特に大規模な小売業、飲食、ファッション企業の場合、顧客接点をプラットフォームに依存するか、自社で運営するかの選択問題が起こっています」と話す。 「例えばファッションECサイトであるZOZOタウンは、各ブランドからの受託販売業務のビジネスモデルで成り立っている。しかし、大手アパレルメーカーが撤退する動きもありました。その理由は、購買という最も重要な顧客接点を自分たちで持つため。生活者への露出が減って売上が減少したとしても、自社ECに絞ることで価格設定も自分たちでコントロールでき、ブランディングもより思い通りに推し進めることができます」。 ニュースアプリやSNSを使ったクーポン配信も、宣伝広告のプラットフォーム依存といえる。一方で、できるだけ自社アプリですべてを完結させようとする企業もある。 「さらに電子マネーも組み込むことで、集客から購買までマーケティングプロセスを一元的に管理することができる。ワン・トゥ・ワンを推し進めたい企業にとってはプラットフォームに依存することは避けたいけれども、開発にはコストがかかるし、消費者に独自アプリを登録してもらうという壁があるので、簡単にはやめられない」。 また根来教授は、宣伝のためのメディアの活用についても、「若年層への接点を求めて、デジタルに移行せざるを得ない部分がある」と指摘する。実際にテレビCMだけではなく、YouTubeでメイキング映像を公開したり、オウンドメディアで追加情報も加えて展開したりと、ひとつのコンテンツをメディアごとに出しわける企業が増えている。コンテンツが溢れている中で自社メディアをわざわざ見に来てくれる生活者は、自社製品の熱心なファンになってくれる可能性がある。顧客のロイヤルティを高めるためにも、メディアの選択とメディアごとの発信内容を工夫する必要がある。 そして以上のようなプロセスのデジタル化だけでなく、メディアのデジタル化への対応も迫られる。「広告媒体として紙メディアの価値はなくなっていない。しかし、クッキーレスやトラッキング防止の流れはあるものの、セグメント化されてIDに結び付けられた情報を持っているデジタルメディアの価値はさらに高くなるでしょう」。 広告ビジネスの構造変化 新規レイヤーのどこに注力するか？ 根来教授は現行の広告ビジネスモデルについて、デジタル領域が拡大することで新たなレイヤー構造が生まれていると話す【図表1】。 「認知から店舗での購入、アフターサービスなど、顧客に関わるマーケティングのプロセスのなかで、広告だけを独立して取り出して考えるのではなく、一連の流れのなかで位置づける傾向は、より強化されていくと考えられます」。 ニーズを探って開発した製品・サービスを、適切なメディアで宣伝して、その効果を分析する。さらに、経営と結び付けた戦略立案までもが、広告ビジネスのレイヤーとして位置付けられるようになってきている。 このように、事業会社側にとって、デジタル化によって、さらにやるべきこと・やれることは増加した。そうしたマーケティングプロセスを一貫してマネジメントする方向性になっていく中で、IT企業やコンサルティング系企業が広告ビジネスに参入する傾向もある。そこで生じるのは、広告会社がどの部分を担えるのかという課題だ。今後、メディアと広告主をつなぐだけにはとどまらず、顧客データの管理・分析を行う「データビジネス」、デジタル化への対応を含む「市場戦略策定ビジネス」にも注力していくことになるだろうと、根来教授は指摘する。 本記事の続きは月刊『宣伝会議』7月号（6月1日発売）に掲載しています。 早稲田大学ビジネススクール 教授根来 龍之 氏 早稲田大学IT戦略研究所所長。経営情報学会会長、CRM協議会顧問などを歴任。著書に『ビジネスモデル』（SBクリエイティブ）、『集中講義 デジタル戦略』、『プラットフォームの教科書』、『ビジネス思考実験』、『事業創造のロジック』（以上、日経BP）など。   月刊『宣伝会議』7月号は、特集企画が満載！ 4本の特集から、現代の広告戦略に迫ります。   特集1 企業が聞くべきSNSの声とは？「ネット世論と広告炎上」   特集2 大手広告主33社に聞く「コロナ禍の広告戦略」 I-ne、赤城乳業、アサヒ飲料、イデアインターナショナル、NTTドコモ、エバラ食品工業、大塚製薬、カゴメ、カルビー、キッコーマン食品、クレディセゾン、コーセー、ジェーシービー、第一三共ヘルスケア、出前館、東京ガス、東京個別指導学院、日清オイリオグループ、日本たばこ産業、日本ハム、ファンケル、フジッコ、ポーラ、ポッカサッポロフード＆ビバレッジ、マンダム、三井住友カード、森永製菓、森永乳業、ヤマハ、ユーグレナ、有楽製菓、ライオン、レノボ・ジャパン   特集3...

​   「【Z 世代】SDGs...

虎ノ門ヒルズ ステーションタワーにボリュメトリックビデオスタジオを開設 キヤノン・森ビル・バスキュール・日本IBMの4社が協業してXRビジネスを加速 キヤノン株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役会長兼社長 CEO：御手洗 冨士夫、以下「キヤノン」）は、森ビル株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：辻󠄀 慎吾、以下「森ビル」）、株式会社バスキュール（本社：東京都港区、代表取締役：朴 正義、以下「バスキュール」）、日本アイ・ビー・エム株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長執行役員：山口 明夫、以下「日本IBM」）と協業し、2023年10月6日に開業する虎ノ門ヒルズ ステーションタワー8Fに、ボリュメトリックビデオスタジオを開設します。今後、さまざまな企業やクリエイターとのコラボレーションによるXR（VR・AR・MR）コンテンツの企画・制作・配信を通して、映像体験のさらなる価値向上を図ります。 「TOKYO NODE VOLUMETRIC VIDEO STUDIO」の内観 ボリュメトリックデータを活用したXRライブのイメージ ボリュメトリックビデオ技術とは、複数のカメラで同時撮影した画像から、空間全体を3Dデータ化する技術です。空間内をあらゆる位置・角度から捉える自由なカメラワークで、これまでにない映像表現を可能にします。撮影から映像生成までをリアルタイムに行うことができるキヤノンならではの特長を生かして、現在、スポーツ中継や音楽のライブ配信、テレビCMの制作など、幅広い用途で活用されています。 今回協業する4社は、森ビルが立ち上げた「クリエイティブエコシステム構築に向けた共同プロジェクト※1」に参画しています。業界や領域を超えたコラボレーションを通じて、新たなコンテンツの創出・発信を目指す同プロジェクトのもと、参画企業やクリエイターのための共創拠点として、虎ノ門ヒルズ ステーションタワー8Fに「TOKYO NODE LAB※2」が開設されます。ビジネス、アート、テクノロジー、エンターテインメントなど、あらゆる分野での共創が期待される本拠点を舞台に、キヤノンのボリュメトリックビデオシステムを導入した「TOKYO NODE VOLUMETRIC VIDEO STUDIO」が誕生します。 スタジオでは、撮影から配信まで一貫したサービス提供※3を行います。企業のプロモーションビデオやミュージックビデオの制作はもちろん、ボリュメトリックデータを活用したXRライブの配信として、講演やトーク番組、さらには「TOKYO NODE」内で開催されるコンサートや演劇と連携したイベントなど、幅広いシーンでの活用を目指します。4社それぞれが持つ技術や顧客基盤、マーケティング力を生かすことで、XRコンテンツの魅力を、東京から広く世界に向けて発信していきます。 キヤノンは、今後もさらなる技術開発とパートナー連携の強化を図ることで、ボリュメトリックビデオ技術の活用分野の拡大を目指していきます。 ※1キヤノン、森ビル、バスキュール、日本IBMをはじめ、計16社の企業が参画しています。（2023年9月28日時点） ※2詳しくはTOKYO NODE公式ホームページをご確認ください。 ※3ご利用は事前予約制です。詳しくはTOKYO NODE公式ホームページをご確認ください。 ご参考 2023年10月10日（火）・11日（水）の2日間にわたり、虎ノ門ヒルズ ステーションタワー46Fにて開館記念カンファレンスイベント「TOKYO NODE : OPEN LAB」が開催されます。全17回予定されているセミナーの1つに、「ボリュメトリックビデオスタジオから発信する新たな都市体験」と題したセミナーを実施します。 開催日時 2023年10月10日（火）11：05～11：40 開催場所 虎ノ門ヒルズ ステーションタワー46F TOKYO NODE HALL テーマ ボリュメトリックビデオスタジオから発信する新たな都市体験 チケット料金 2,000円（税込）※以下のURLより購入可能です。 関連URL https://www.tokyonode.jp/sp/openlab2023 画像ダウンロード 本ページに掲載されている画像、文書その他データの著作権はニュースリリース発行元に帰属します。また、報道用途以外の商用利用（宣伝、マーケティング、商品化を含む）において、無断で複製、転載することは、著作権者の権利の侵害となります。

【新発売】ソバニ公式 国産エシカルレザー A3ビジネスバッグ 2023/10/30 14:00 【ドリームニュース】https://www.dreamnews.jp/press/0000289395/ 【画像 https://www.dreamnews.jp/?action_Image=1&p=0000289395&id=bodyimage1】【新発売】ソバニ公式 国産エシカルレザー A3ビジネスバッグ共和レザー株式会社（本社 浜松市）のブランド エシカルレザーSobagni（ソバニ）は、国産エシカルレザー A3ビジネスバッグ を2023年10月30日（月）エシカルレザーSobagni本店で発売いたします。https://sobagni.jp/bag/k6253bbb/高級車の内装材にも採用されており、厳しい自動車規格をクリアした高品質・高耐久な「エシカルレザー」をメインマテリアルに採用。ラグジュアリー感がありつつ、本革より軽く、水・汚れ・キズに強いのが特徴。バッグの重量は約850gと、同仕様の本革バッグと重量比較をすると約60%程度。A3サイズのバッグでこの見た目・軽さは、提案資料や図面などを持ち歩き、スタイリッシュにプレゼンをするビジネスパーソンに喜ばれています。カラーバリエーションはブラック、レッド、ベージュの3色。シックでジェンダーレスなカラー展開としました。内装にはファスナー付きポケットと、鍵や車のキーなど付けられるキーリング、多目的ポケットとペンホルダーを配置し、ユーザビリティーを考慮した仕様に。プレゼンや打ち合わせにはPCが必須となる事が多い為、クッション付きで大きめのPCスリーブを配置しました。生地感 ツヤを抑えたしなやかなエシカルレザー原産国　　　　 　中国素材 国産エシカルレザーサイズ ONE SIZEサイズ詳細 高さ：355mm　上部幅：550mm底面幅：300mm　マチ：110ｍｍ　持ち手長さ：300ｍｍ重さ 約850gクリーニング （又は、メンテナンス）汚れた場合は、ぬるま湯での手洗いにて汚れを落とし、よく水を切ったうえで陰干しにて乾燥してください。URLhttps://sobagni.jp/bag/k6253bbb/Sobagniは、1935年（昭和10年）8月1日に創立した共和レザー株式会社から立ち上がったブランドです。Sobagniでは今話題のSDGｓを目指し、人にも、地球にも優しく、アニマルフリー素材でもある「エシカルレザー」を使用し様々な商品をみなさまにお届けしてまいります。＊エシカルレザーSobagniのレザーとは？→公式HPをチェック！https://sobagni.jp/ーーーーーーーーーー会社概要社名　共和レザー株式会社（KYOWA LEATHER CLOTH CO.,...

2026.01.13 学生生活 大学で学びたい方 在学生の方 東京海洋大学では、令和3年度より本学大学生・大学院生を対象に海洋アントレプレナーシップ養成プログラムを開始しており、令和3〜5年度には自由参加型のセミナーとして「海の起業論」及び「ビジネスプラン・コンテスト」を実施しました。令和6年度より学部生向けの「海の起業論I・Ⅱ」、大学院生向けの「海洋アントレプレナー特論」「海洋アントレプレナー演習」を正規科目として開講し、本格的なアントレプレナー教育体制の構築を着々と進めています。 今年度も、令和7年12月20日（土）に「東京海洋大学ビジネスプラン・コンテスト 2025」を開催しました。今回は17チーム・56名が参加しました。参加者の中心は「海の起業論Ⅰ」を受講する学部1年生ですが、学部・学科を横断して結成されたチームや大学院生の参加、また昨年度から引き続いての参加者も見られ、「SDGsの目標14『海の豊かさを守ろう』に関わるビジネスプラン」というお題のもと、多様なバックグラウンドを持つ学生が様々なビジネスプランを提案しました。 当日は、中原教授（海洋政策文化学部門）による開会挨拶に始まり、午前は全17チーム参加の一次審査、午後は、一次審査を通過したファイナリスト8チームが審査員の前でそれぞれプレゼンテーションを行いました。 厳正な審査により、最優秀賞には、「Fish Visa〜スマホで完結する、養殖魚の輸出パスポート〜」（チーム名：The thirteenth unique tank​）、審査員特別賞に「代替魚マッチングサービス〜Fish Twin欲しい魚、その"そっくりな相棒"見つけます〜」（チーム名：チームウォンナ​）が選出されました。 それらに次ぐ「海洋の未来賞」として「海水を有効活用する新時代データセンター」（チーム名：有限会社エネ​）と「Densho〜漁業施術継承のデジタルツイン化プラットフォーム〜」（チーム名：ヤマデラ2nd​）が、そして参加者の互選で決定する海洋大生が選ぶ「海洋起業家賞」に「BlueLink〜音響バイオテレメトリー×体験型海洋教育　釣りから科学へ。体験で終わらせない海洋学習を。〜」（チーム名：BlueLink​）が選出されました。 さらに令和７年度は、株式会社商船三井及び株式会社MOL PLUSによる副賞として商船三井賞が設けられ、The thirteenth unique tankに授与（選出：株式会社MOL PLUS 代表　阪本拓也氏）されました。 受賞チームには井関学長より表彰状が授与され、引き続き、各審査員からのコメントと井関学長からの閉会挨拶があり、盛況のうちに幕を閉じました。 日　　時：令和7年12月20日（土）9:30〜17:00場　　所：品川キャンパス楽水会館　鈴木善幸記念ホール参加学生数：17チーム 56名課題： 「SDGsの目標14『海の豊かさを守ろう』に関わる具体的な課題や可能性を見いだし、その解決・実現に寄与するような事業プランを作成すること」 審査員（順不同）：　    阪本拓也（株式会社MOL PLUS）　    佐野卓郎（株式会社リバネス）　    津嶋辰郎（株式会社INDEE JAPAN）　    反田雄大（東京商工会議所 港支部）　    井関俊夫（東京海洋大学　学長）　    婁　小波（東京海洋大学　特命理事・副学長）　    中原尚知（東京海洋大学　教授） 発表の様子 最優秀賞及び商船三井賞をダブル受賞したThe thirteenth unique tank ​集合写真 【問い合わせ】　　東京海洋大学　海の研究戦略マネジメント機構（MSS）　　海洋アントレプレナー養成プログラム（MEP)事務局　    担当者：浪川 珠乃、設樂 愛子　  ...

2025年9月10日インテリアビジネスニュース 2025年9月10日号（No.880） 閲覧にはログインが必要です。ログイン後、表示された画像を選択するとPDFが開きます。主要記事はタイトル部分をクリックするとWEBページにリンクします。スマートフォンをご使用の場合は読みやすくなります。　 この記事は購読者専用記事となります。インテリアビジネスニュースをご購読 いただけますとユーザーID、パスワードを発行いたします。 戻る