技術

［キリンホールディングス株式会社］ ～キリンの免疫研究に高い評価～キリンホールディングス株式会社（社長 磯崎功典、以下キリン）のキリン中央研究所（所長　吉田有人）は、キリンが発見した乳酸菌である「Lactobacillus paracasei KW3110（以下、KW乳酸菌）」の開発と事業化が高く評価され、公益社団法人日本農芸化学会の2022年度「農芸化学技術賞」を受賞しました。なお、授賞式は3月15日（火）に日本農芸化学会2022年度大会（オンライン開催）にて行われます。「農芸化学技術賞」の受賞は、キリングループでは10回目となります。●受賞者キリンホールディングス株式会社　森田 悠治、鈴木 弘章、山崎 雄大、藤原 大介●受賞研究題目インフラマソーム制御を介した新しい眼の健康維持アプローチ：KW乳酸菌の開発と事業化●受賞研究内容【研究背景】高齢化やパソコン・スマートフォンなどの電子機器使用の増加などによって、私たちの生活スタイルは変化し、若年層の中にも目の老化や目の疲れ・不調を悩みとして抱える方が増加しています。その中で、食生活を中心とした日常生活における“目の健康維持”にも注目が集まるようになりました。また、加齢や外的刺激に伴う老化や機能低下に共通して存在する現象として「炎症」が注目されています。近年の研究で、この「炎症」を抑制することにより老化や炎症性疾患の緩和が期待できることが分かってきました。一方で、免疫の調節を介した目の炎症抑制効果を有する食品の研究報告は限られていました。【研究概要】・研究グループは、「KW乳酸菌」が免疫細胞の一種であるマクロファージ※1に作用して、抗炎症性サイトカイン（インターロイキン-10：IL-10）※2産生を誘導することを見出しました。そこで、「KW乳酸菌」による目に対する効果を2種類の非臨床試験において検証するとともに、目の疲れを感じている健常者を対象とした臨床試験において「KW乳酸菌」摂取の効果をフリッカー検査※3により評価しました。その結果、「KW乳酸菌」摂取4週目、8週目のフリッカー値の0週目からの変化量が、「KW乳酸菌」摂取群では対照群であるプラセボ摂取群（KW乳酸菌非摂取群）と比較して有意に高値を示しました。この結果は、「KW乳酸菌」摂取により、目の疲れを感じている健常者の目の疲労感が軽減される事を示唆していると考えられます。・「KW乳酸菌」が炎症を抑制する作用機序として、炎症や老化の進行への関与が報告されている分子であるインフラマソームの活性化を抑制する効果を、乳酸菌の中でも「KW乳酸菌」が特徴的に有することを発見しました。さらに、「KW乳酸菌」の乳酸菌表面の糖鎖※4の構造がIL-10産生を介したインフラマソーム活性化抑制効果に寄与している可能性も示しました。※1　免疫細胞の一種で、生体内に侵入した細菌などの異物を捕食して消化するとともに、さまざまなサイトカインを分泌し、傷の修復等を調節する役割を担う※2　炎症の重要な調節因子で免疫細胞などから分泌される低分子のタンパク質の総称※3　目の疲労度合を評価する指標の1つ※4　単糖と呼ばれる糖の分子が鎖状につながった一群の化合物●受賞者のコメントキリンホールディングス株式会社 R&D本部 キリン中央研究所 森田悠治免疫はヒトの健康にとって非常に重要な役割を果たしています。当社は、祖業であるビール事業で培った「発酵・バイオテクノロジー」を強みに、35年以上前から免疫の研究を重ね、「プラズマ乳酸菌」や「KW乳酸菌」の発見、作用機序の解明、そして商品開発に取り組んできました。今回の受賞は、これまで私たちが研究・商品開発に取り組んできた「KW乳酸菌」が、お客様に高い価値をもたらす素材であることを評価いただいた結果ではないかと、関係者一同、喜ばしく受け止めております。当社は、今後も免疫を中心とした研究開発を進めていくことで、お客様の健康課題を解決するとともに、ヘルスサイエンス領域を大きく成長させてまいります。●日本農芸化学会について農芸化学分野の基礎および応用研究の進歩を図り、それを通じて科学、技術、文化の発展に寄与することにより人類の福祉の向上に資することを目的として、1924年に設立された学術団体です。1957年に文部省の認可によって社団法人となり、2012年3月1日付けで公益社団法人へ移行しました。バイオサイエンス・バイオテクノロジーを中心とする多彩な領域の研究者、技術者、学生、団体等によって構成される本学会は、国際活動の推進、国際学術集会開催の積極的支援を実現し、実用性と応用性を基盤とする農芸化学の重要性を広く紹介しています。●農芸化学技術賞について農芸化学分野において、注目すべき技術的業績を挙げた正会員または賛助会員に授与されるものです。その業績は実用的価値があることが要件とされています。＜日本農芸化学会　農芸化学技術賞ページ＞https://www.jsbba.or.jp/about/awards/about_awards_tech.html　キリングループは、自然と人を見つめるものづくりで、「食と健康」の新たなよろこびを広げ、こころ豊かな社会の実現に貢献します。企業プレスリリース詳細へ （2022/03/15-15:47）

Ｊ．フロントリテイリングは、“くらしの「あたらしい幸せ」を発明する。”をグループビジョンに掲げ、事業活動を通じた社会課題の解決に取り組むことにより社会的価値と経済的価値を両立させるサステナ ビリティ経営を推進しています。今中期経営計画においては、生活者や社会の変化が進むなかで、お客様への提供価値の拡充をはかるため、当社グループのあるべき姿を勘案したうえで事業ポートフォリオの...

株式会社ベイクルーズ（本社: 東京都渋谷区、取締役CEO:...

〇JR東日本グループはグループ経営ビジョン「変革2027」で掲げる「ヒトを起点とした新たな価値・サービスの創造」を目指し、幅広いグループの経営資源を活用した子育て支援事業「HAPPY CHILD...

［株式会社　大丸松坂屋百貨店］ 大丸松坂屋百貨店やパルコを傘下に持つＪ．フロント リテイリング株式会社（本社：東京都中央区、取締役兼代表執行役社長：好本達也、以下、当社）は、イグニション・ポイントベンチャーパートナーズ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：田代友樹）と共同で運営する「JFR MIRAI CREATORS Fund」（以下、本ファンド）を通じて、特別な感動体験に出会える予約サイトを展開するJapan Culture and Technology 株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役：飯倉竜、以下「J-CAT」）に出資します。今回の出資により、J-CATと共に、楽しみ方の多様化に対応し、特別な感動体験を提供する取り組みを進めてまいります。出資の背景当社グループでは、グループビジョンに“くらしの「あたらしい幸せ」を発明する。”を掲げ、ステークホルダーの皆さまのWell-Being-Lifeの実現を目指しています。これまで大丸松坂屋百貨店では、松坂屋名古屋店の松坂屋旅行センターを中心として、「お客様を幸せにする旅」をコンセプトに、上質な旅をご提案してまいりました。くらしが移り変わる今、こころや生活を潤す「感動体験」に注目し、提案を強化するために、様々な希少性の高い体験コンテンツの開拓に取り組んでいます。J-CATでは、本物志向のハイクラスな会員様に向けて特別な感動体験に出会える予約サイト「Otonami」をはじめとするWebサービスを展開しています。「日本の魅力を感動体験として届ける」をコンセプトに、観光・レジャー領域における多彩なジャンルのプランを持つ、J-CATのサービス・コンテンツを高く評価し、今回の出資に至りました。今回の出資により、J-CATとともに上質で特別な感動体験ができる旅メニューの開発や、百貨店・パルコの店舗を活用した体験イベントを実施することで、こころ豊かなライフスタイルを提案してまいります。Japan Culture and Technology　飯倉竜 代表取締役　コメントこのたびの資本提携により、Ｊ．フロント リテイリング様と共に新たな取り組みができることを非常に嬉しく思います。大丸松坂屋百貨店やパルコのお客様に向けて新たな体験価値やお得な特典などをお届けし、心豊かなライフスタイルの実現に貢献したいと考えております。そして、当社の事業の軸である観光・レジャー領域における上質なコンテンツの開発を推進してまいります。Japan Culture and Technology（J-CAT）について国内向け体験予約サイト「Otonami（https://otonami.jp/）」と外国人旅行者向け体験予約サイト「Wabunka（https://otonami.jp/wabunka）」を中心に、日本の魅力を感動体験として届ける事業を展開。“文化”と“IT”をつなぎ、魅力あふれる日本の姿を世界へ広く発信していくことを使命としている。会社名 ：Japan Culture and Technology株式会社所在地 ：東京都中央区日本橋一丁目4番1号日本橋一丁目三井ビルディング(コレド日本橋)5階代表者 ：代表取締役CEO 飯倉竜設立日 ：2019年11月URL ：https://j-cat.co.jp/JFR MIRAI CREATORS Fundについてファンド名：JFR MIRAI CREATORS投資事業有限責任組合設立日：2022年 9月運用期間：10年運営規模：30億円運営者：イグニション・ポイントベンチャーパートナーズ株式会社ファンドURL：https://cvc.j-front-retailing.com投資に関するお問い合わせ：[email protected]企業プレスリリース詳細へ （2023/04/09-22:40）

■URL： https://tech.hipro-job.jp/ ■リニューアルの背景と目的 「HiPro...

■新しいスポーツトレーニングアプリを目指して ハシタスが開発しているメタ練はAIを活用した新しいスポーツトレーニングアプリを目指しており、実際のスポーツ指導の現場、トレーニングを受ける選手にとってスポーツ能力の向上に寄与するのかという観点を実験・評価するためにFC E'XITOと実証実験パートナー契約を締結しました。学術的パートナーを結んでいる夏原准教授とともに、「メタ練」を使ってスポーツ能力を向上させる共同研究を行っていきます。 https://prtimes.jp/main/action.php?run=html&page=releasedetail&company_id=104206&release_id=5&owner=1■FC...

2023年9月22日（金）に、「生成AI活用セミナー ～Webサイト運用やデジタルマーケティングにおける生成AIの活用～」を開催します。 概要 ChatGPTをはじめとする大規模言語モデルの登場により、生成AIはビジネスの各分野で急速に活用が広がっています。特に労働人口が急減する日本は生産性を上げることは避けて通れず、AIを利用する必要性は論をまたないと言われております。本セミナーでは、日本マイクロソフト社より、AI活用事例をご紹介しながら、AIトランスフォーメーションの状況についてご説明します。また、当社より、生成AIをシステムの運用プロセスを用いて自動化するライブデモを実施し、生成AIを既存の業務にどのように組み込み、効率化が図れるのかご説明します。最後にCMSやデジタルマーケティンで活用するDXP（ダイレクトエクスペリエンスプラットフォーム）を展開するSitecore社より、AIが生成するコンテンツをコンテンツ管理の仕組みと連携させるメリットと重要なポイントについてご説明します。

大日本印刷 常務執行役員の金沢貴人氏（撮影：酒井俊春） 　大日本印刷（DNP） が、デジタル技術を活用した新規事業開発に取り組んでいる。背景にあるのはデジタル化による紙の印刷 減少への危機感だ。他社とも連携し、XR（クロスリアリティー）、量子コンピューターなど先端技術分野での新規事業創出を目指す。どのような体制で、どんな取り組みを行っているのか。新規事業開発を担うABセンター長の金沢貴人氏に話を聞いた。 生き残るために「次は何をやるんだ」という組織風土が根付く ――金沢さんの肩書きには、新規事業創出を担うABセンター長の他にもCIOとあります。 “攻めのDX”と“守りのDX”のトップを兼務されていますが、どのような役割を担っているのですか。 金沢 貴人／大日本印刷 常務執行役員 ABセンター長 教育ビジネス本部担当 コンテンツ・XRコミュニケーション本部担当 情報システム本部担当 情報セキュリティ委員長 技術・研究開発本部ICT統括室担当1984年、大日本印刷入社。研究開発部門に長らく携わり、印刷原版を作成するCADシステムの設計開発などに従事した後、製造の技術部門、企画部門を経験。現在はABセンターなどの新規事業創出部門と情報システム本部、情報セキュリティ本部（DNPグループのCIO）、技術・研究開発本部ICT統括室を担当。BIPROGY取締役（非常勤）も兼務する。 金沢貴人氏（以下敬称略）　DNPには、紙に印刷する事業がデジタル化の波に押されてどんどん減っていく中で、業態を大きく変えていかないといけないという強い思いが会社全体としてあります。 　“ことづくり”で新規事業を創出するABセンターだけでなく、“ものづくり”の新規事業創出を担う部署も含めて活発に動いている中で、実際に新しい事業が立ち上がってくると、従来の印刷事業を主体として設計された会社の基幹システムでは対応できないケースもたびたび出てきます。 　新しい事業に会社の仕組みを合わせようとすると、会社のインフラを担う情報システム部門においても、最新の技術を活用しながらフレキシブルに対応していく必要があります。 　新規事業をつくる部門とIT部門である情報システム部門のバランスを取ることが重要で、そのバランス調整のために私が両方を見ているということになります。 ――DNPは出版印刷を祖業としながら、さまざまな新事業の開発、多角化を図ってきました。1970年代から印刷工程のデジタル化に取り組んできましたが、そのことはDX、IT化の現代にどのように生きていると思いますか。 金沢　1970年代に汎用コンピューターを導入したのは画期的なことでした。当時はコンピューター自体が一般的ではない時代で、大企業の会計業務など用途も限られていました。 　われわれは生産工程に汎用コンピューターを組み込んで、印刷用の原版（組版）をデジタルで作ろうと考えました。そうすることで原稿のデータの二次、三次活用がしやすくなり、将来的にいろいろな事業展開が見込めるという発想の下、取り組みを進めてきました。 　かくいう私は、当時としては数少ないコンピューター系の学科を卒業した一人です。同級生の多くが汎用機メーカーを志望する一方で、私はコンピューターをうまく活用している企業に興味があり、その先端を行くのがDNPだと思い入社した経緯があります。 　当社が早くからデジタル化に取り組んだことが、後のエンジニアの育成につながっていますし、ICカードの開発やCD-ROM版の電子辞書、電子書籍事業の創出へとつながっていったと考えられます。 　DNPは2026年に創業して150年を迎えますが、当社の歴史の約半分の75年が経った時、「いつまでも出版印刷だけでは持ちこたえられない」という危機感がありました。これが今でも生き残るために「次は何をやるんだ」というチャレンジ精神、組織風土がDNAとして受け継がれているように思います。

トラクター用タイヤには、乗用車とはまったく異なる技術が採用されている 　日本ミシュランタイヤは、7月6日～10日に北海道帯広市の北愛国交流広場で開催されている「第35回 国際農業機械展 in 帯広」に出展。展示ブースでは低い空気圧で高荷重に耐えられるウルトラフレックス・テクノロジーを採用した農業機械用タイヤ「AXIOBIB2（アキシオビブ2）」や、国内初展示となるオンロード走行が多い農家向けの「ROADBIB（ロードビブ）」など、農業従事者の生産性を向上させるタイヤや足まわりのソリューションを展示している。 　乗用車用やバス・トラック用、二輪用タイヤではおなじみのミシュランタイヤだが、農業が盛んなヨーロッパの企業なので実は農業機械用タイヤの発売も早く、1970年代には初の農業用のラジアルタイヤを発売。今でもグローバルで多くのシェアを獲得している。今回は日本ミシュランタイヤのビヨンドロード事業統括本部長 B2B事業部の佐野恒彦氏に、「農業機械用タイヤの今」について聞いた。 お話をうかがった日本ミシュランタイヤ株式会社 ビヨンドロード事業統括本部長 B2B事業部 佐野恒彦氏ミシュランの農業機械用タイヤ 　作物はさまざまな種類があるのと、昨今は後継者不足からできる限り効率を上げて生産性を高める必要があり、代表的な方法がトラクターの往復する回数を減らすことだという。1回にまとめて大きな面積を耕したり、収穫できればその分生産を高められるわけだが、農機具が巨大化すると同時にけん引するトラクター自体もハイパワーが必要となり、結果的に大型化してしまう。 トラクターは前後に大きな農機具を装着して作業することが多く、作業効率アップとともにトラクター自体のハイパワー化と大型化が課題となっているトラクターのサイドに装着する農機具もある 　ところが、大型化＝重量増となるため、大切な農地を踏み固めてしまうという課題が浮き彫りに。踏み固めてしまうと、作物が育つために必要な水が浸みこみにくくなったり、根が張りにくくなったり、土をキレイにする微生物が育たなくなるため、定期的に重機で地面を掘り起こす作業を行なわなければならない。もちろん広大な面積になればその分費用もかかるし、掘り起こして「土壌改良」した年は、通常のように作物を育てられず、何も収穫できない課題もある。そのため農家では、少しでも土壌に優しく負荷のかからない農業機械用タイヤを選ぶのがトレンドだという。 ウルトラフレックステクノロジーを採用している「アクシオビブ2（AXIOBIB2）」トラクター用タイヤは農地での使用がメインなので、土をかき分ける（せん断性能）ために「ハの字型」となっている。ミシュランではハの字のブロックの立ち上がりを滑らかにすることで、ブロック飛びなどを抑制しているという 　その課題を解決するためミシュランでは、いかに土壌への負担を軽減するかを考え、超低空気圧使用にも耐えられる「ウルトラフレックステクノロジー（ULTRAFLEX Technology）」を2014年に独自に開発。農地では土壌の状態に合わせた空気圧に変更して使用できるほか、超低空気圧にすることで設置面積を増やし、土壌へ与える荷重を分散させることに成功。室内からタイヤ空気圧をコントロールできるシステムを装備していれば、トラクターから降りることなく調整が可能となり、土壌をより効果的に保護し、車両の燃料消費を抑えるほか、常に車両が最適な速度で作動するため、農場の生産性も向上するという。 ウルトラフレックステクノロジーを採用しているタイヤに入るロゴ。サイドウォールにあるタイヤサイズの前に「ベリーフリクション（高耐久）」を意味する「VF」の文字が入る 　また、今回はオンロード走行が多い農業機械用タイヤの「ロードビブ（ROADBIB）」を日本国内で初展示。構造は一般的なラジアルタイヤと同じだが、大きな「ハの字」トレッドのトラクター用タイヤとは異なり、センターにリブを設けている。これにより剛性を高め、舗装路での直進安定性を向上、またトレッドのブロックを増やすことで制動性能を高めている。使用イメージとしては、農地と舗装路の走行比率が50：50くらいであればロードビブを推奨するとのこと。「国内初展示ですが、すでに数軒の農家からオーダーをいただいています」と佐野氏はいう。 国内初展示となるトラクター用タイヤ「ロードビブ」ロードビブのトレッドロードビブのカットモデル。基本的な構造は通常のラジアルタイヤと同じ 　ミシュランの農業機械用タイヤでもっとも歴史があり、1番売れているのが「アグリビブ（AGRIBIB）」で20年以上も前から販売しているロングセラーモデル。現在は、固い茎などを収穫する際、地面の茎がタイヤを貫通することがたまにあるそうで、ミシュランでは耐貫通性を高めた「アグリビブ2」へと順次切り替えている最中だという。 耐貫通性を高めたアグリビブ2アグリビブ2のトレッド 　また、「オムニビブ（OMNIBIB）」は、今履いているホイールはそのままで、純正装着されていることが多い85偏平のタイヤを70偏平にして、より接地幅を広げて土壌に優しくしましょうという提案タイヤ。仮に通常は160KPaのところ120kPaにして使うことなどが想定されるという。 低偏平にして接地幅を広げるのが狙いのオムニビブ。ちなみにタイヤ名称の最後にある「ビブ（BIB）」はビバンダムからきているそうだ 　さらにブースのテント内には、ミシュランが2018年に13.6億米ドル（※当時）で買収したオフロード事業をグローバルで手掛けるカムソ（CAMSO）の製品パネルを展示。カムソは農業機械やスノーモービル用のゴムクローラー（キャタピラ）、産業車両用のソリッドタイヤおよびバイアスタイヤ（フォークリフト用タイヤ）の分野で大きなシェアを持つ小型重機用クローラー・タイヤソリューションのトップ企業の1つ。日本ではフォークリフトを手掛ける豊田自動織機などに収めている。 カムソが手掛けるゴムクローラー 　ゴムクローラーは、主に収穫時にトラクターの前輪に装着する製品で、通常の農業機械用タイヤと比較して、接地面積はけた違いに広く、その分土壌への負荷を分散・軽減でき、長く土壌を使えるようになる。もちろん、導入コストもかかるし、移動時の車速が下がるといった特徴もある。これらは農家がいかに生産効率を高めるか計算しながら導入を検討するという。 カムソが手掛けるゴムクローラー基本的にフロントタイヤと交換して装着する純正装着タイヤにも採用されているミシュランの農業機械用タイヤ 　日本の農業機械用メーカーは、クボタ、ヤンマーホールディングス、井関農機などが挙げられるが、今回の展示会でも海外メーカーのトラクターも数多く展示されていて、ミシュランの農業機械用タイヤを装着している車両が多かった。 　ミシュランタイヤの佐野氏によると「ミシュランタイヤは少し高額ですが、ラジアル構造なので安定性と耐久性があり、多くの農家から指名していただいております。農業機械メーカーさんも、農家から銘柄を指名されるとのことで、純正装着タイヤに採用していただいている農業機械もあります」とのことだ。 株式会社クボタヤンマーホールディングス株式会社井関農機株式会社ジョンディアVALTRAマッセイ・ファーガソンCASE IHJCBトラクターとは異なる井関農機株式会社の農業機械タイヤのサイズの前に「VF（ベリーフリクション）」の文字が入るクラースhttps://www.youtube.com/watch?v=rwQkGulpitMMICHELIN...